KDDI、ミャンマーでLTE通信サービスの本格展開を開始

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ミャンマー初となる4×4MIMO技術の導入により、最速スピードへ

KDDI株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:田中 孝司、以下KDDI)と住友商事株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長 CEO:中村邦晴、以下住友商事)は、ミャンマー国営郵便・電気通信事業体(Myanma Posts & Telecommunications、以下MPT)と共同でミャンマーに於ける通信事業を行うとしている。

具体的には、新たに取得した1.8GHz帯を活用した高速データ通信が可能なサービス「LTE+」を、5月末にヤンゴン、マンダレー、ネピドーで開始し、2017年9月末までに全国約30都市まで拡大していく。

これにより、ミャンマーを広くカバーする高品質な3G通信に加え、LTEによる高速データ通信が利用できるようになると云う。

高速データ通信サービス「LTE+」では、ミャンマーの通信事業者としては初めて4×4 MIMO(Multiple Input Multiple Output)技術を導入し、受信最大150Mbpsの高速データ通信が可能になる。

併せて「LTE+」は、LTE対応端末の利用で、現提供中のプランのまま高速データ通信を利用できる。

また、ミャンマーでのSNS (ソーシャル・ネットワークキング・サービス) や動画配信サービスの利用ニーズの増加を踏まえ、通常のデータ容量に加えて、SNS・動画専用データ容量がセットになったデータパッケージプラン「ハッピーデータコンボ」の提供も開始する。