NTN、中国FSAT社とインホイールモーター車の本格量産へ

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NTN株式会社(本社:大阪府大阪市西区、代表取締役社長:大久保 博司)は、中国の自動車設計・製造メーカー「長春富晟汽車創新技術有限公司(以下、FSAT社)」と、インホイールモーター車の量産に向けた取り組みをより強く加速させる意向だ。

具体的には、NTNが開発してきたインホイールモータ駆動システム(以下、IWM駆動システム)と、車両運動制御技術(i2-Drive System)をFSAT社へ提供。これを通して、史上初の乗用タイプの新EVの誕生を支援するだけでなく、その後の量産に向けたサポートも積極的に行っていくのだと云う。

そのためにNTNは4月27日、中国の北京中航悦酒店に於いてFSAT社と技術ライセンス契約を締結。このプロジェクトに関わる複数の戦略的パートナー企業もこの調印式に出席した。ちなみに両社の調印式では、NTN・FSAT社双方の代表者に加え、同調印式に出席したその他の戦略パートナー10社による調印も行われた。

調印式の壇上でFSAT社の劉蕴博総経理からは「これまで鋭意開発を進めてきた車は、軽量化や電動駆動技術などに於いて極めて先進的な技術レベルに到達することができた」と、新エネ車の製品化に向けた自信と量産化への意気込みを語った。

対してNTN代表取締役社長の大久保氏は「長年、当社が基礎開発を積み上げてきて、これまで切望していた世界で初めてのインホイールモータを搭載した電気自動車の量産化がいよいよ実現します」と今調印に伴うのパートナー事業の未来に対する大きな夢を語った。その後、FSAT社の劉蕴博総経理と、NTN取締役でEVモジュール事業部長の梅本氏が調印した。

なお先の記事でも報じた通り、NTNが開発したIWM駆動システムと車両運動制御技術「i2-Drive System」を搭載した新エネ車は、FSAT社によって2019年の量産化を予定している。

そうしたなかNTNは、独自技術の開発を通じて新たに誕生する自動車の安全性や快適性の向上を目指すべく、更なる技術サポートと取り組みを約束し、低炭素社会のさらなる可能性を切り拓いていきたい想いを表明した。

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