デンソー、役員体制の変更で意志決定スピードを加速

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株式会社デンソー(本社:愛知県刈谷市、社長:有馬 浩二)は2月18日に来る4月1日付けの役員体制の変更、役員の異動を発表した。

それによるとデンソーは、「現在、自動車業界は 100 年に一度といわれるパラダイムシフトを迎えており、想定をはるかにしの ぐ速さで変化をしています。

当社は、このような激動の時代を自ら切り開き、モビリティ社会に新 たな価値を提供するため、従来から取締役数の削減や執行権限の委譲、組織変更を行い“スピード” と“現場の活力”を進化させてきました。

そして今回、さらなる経営のスピードアップを狙い、役員体制の変更、 役員の異動を実施します」と話している。

加えて社長の有馬浩二氏は、「事業を通じて 1 人でも多くの方に笑顔広がる未来を届けるため、経営のスピー ドを飛躍的に高め、デンソーグループ全員が一丸となって、この激動の時代を乗り切ります」と結んでいる。

同社は、2019年2月18日開催の取締役会に於いて4月1日付の役員体制の変更について決議。これにより経営の意思決定と執行のスピードアップを狙う。

具体的には、専務役員以上の会長、社長、副社長、取締役、専務役員、および監査役を役員と再定義し、役員数を55名から28名へと一気にスリム化する。

このなかで専務役員は、部門のトップとして執行をリードすると共に、経営の担い手として全社の経営課題の解 決にあたる。

そこで、このような役割と体制を明確化するため、名称を「経営役員」に変更する。

なお常務役員は、現場のトップとして迅速に意思決定を行うと共に担当分野に於ける執行責任及び権限を行使していく。そしてその役割を明確化するため、名称を「執行職」に変更する。

併せて3月1日付及び4月1日付の役員の異動も決定した。これは適時・適材・適所の観点に加え、会社の枠を超えた人材交流の視点も踏まえたものとすると謳われている。個々の移動内容は以下の通りとなる。